パラダイムシフトを生きる ~デジタル技術の本質と社会実装~
現代はまさにパラダイムシフトの時代と言っても良い。これまでの価値観が一気に変化し、全く異なる社会規範が世の中を覆う。地球環境の保全を目指すカーボンニュートラルの動きに始まり、コロナウイルスによるパンデミックは世界中の経済活動や人の動きを止めてしまった。
現代はまさにパラダイムシフトの時代と言っても良い。これまでの価値観が一気に変化し、全く異なる社会規範が世の中を覆う。地球環境の保全を目指すカーボンニュートラルの動きに始まり、コロナウイルスによるパンデミックは世界中の経済活動や人の動きを止めてしまった。
QZSS(準天頂衛星システム)“みちびき”の高精度測位サービスを活用して、北海道の農作業支援システム "レポサク"のように、衛星+ドローン+AIを複合的に組合せた、デジタル新技術による農業DXも始まっている。行政DX分野でも、マイナンバーシステムは、与野党合意の、“税と社会保障の一体改革”から生まれたデジタルの仕組みである。税、および年金、社会保険料、医療費まで含めて情報連携で結びつけられた。国民の実質収入も見える化され、本当に困っている弱者には本人が申請しなくとも直接給付、もしくは中低所得階層にも税額控除ができる時代になっている。困っている人々の救済に使える、ノアの箱舟 まほろば号である。
OAメーカーであるリコーは、2020年4月に「デジタルサービス会社への変革」宣言を社内外に公表し、グループ横断の推進組織としてデジタル戦略部を発足した。5つのEnabler機能のうち最も重要なEnablerとして「企業変革・人材」を掲げ、デジタル人材戦略センターにてデジタル人材の強化及び企業風土変革を同時に推進してきた。
経済産業省が「DXレポート」において「2025年の崖」という衝撃的な言葉で警鐘を鳴らしたのが2018年9月であったが、あれから9年が経過した現時点ではDXを成功させて業績を向上させている企業がある一方で、掛け声だけでなかなか進まない企業もあるようだ。DXを成功させた企業の事例を経済産業省が選定しているDX Selectionから見て成功のポイントを探ってみる。
DXが脚光を浴びている。会社の規模に関わらず多くの経営者がDXを無視できない状態にある。一方、DX関連情報が氾濫しており、バズワード化していることも事実である。本稿では経営者がDXの本質をどう理解し、どう取り組むべきかを考えていく。