リコーグループのデジタル人材戦略から考える日本企業の課題
OAメーカーであるリコーは、2020年4月に「デジタルサービス会社への変革」宣言を社内外に公表し、グループ横断の推進組織としてデジタル戦略部を発足した。5つのEnabler機能のうち最も重要なEnablerとして「企業変革・人材」を掲げ、デジタル人材戦略センターにてデジタル人材の強化及び企業風土変革を同時に推進してきた。
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OAメーカーであるリコーは、2020年4月に「デジタルサービス会社への変革」宣言を社内外に公表し、グループ横断の推進組織としてデジタル戦略部を発足した。5つのEnabler機能のうち最も重要なEnablerとして「企業変革・人材」を掲げ、デジタル人材戦略センターにてデジタル人材の強化及び企業風土変革を同時に推進してきた。
経済産業省が「DXレポート」において「2025年の崖」という衝撃的な言葉で警鐘を鳴らしたのが2018年9月であったが、あれから9年が経過した現時点ではDXを成功させて業績を向上させている企業がある一方で、掛け声だけでなかなか進まない企業もあるようだ。DXを成功させた企業の事例を経済産業省が選定しているDX Selectionから見て成功のポイントを探ってみる。
DXが脚光を浴びている。会社の規模に関わらず多くの経営者がDXを無視できない状態にある。一方、DX関連情報が氾濫しており、バズワード化していることも事実である。本稿では経営者がDXの本質をどう理解し、どう取り組むべきかを考えていく。